【トレーラーハウスとコンテナハウス】違いやメリットを紹介！！
トレーラーハウスのことについて色々と説明させていただきましたが、今回はトレーラーハウスと混同しやすいコンテナハウスと比較しながら解説していきます。
- トレーラーハウスとは
トレーラーハウスに関する情報はこれまでも記事にしてきましたが、トレーラーハウスとは「タイヤのついた車台（シャーシ）というフレームに小さな建物が乗っている」ものです。アメリカでは80年の歴史と文化があり、住宅として広く利用されているほかに、飲食店やカフェの店舗やオフィスなどでも使用されています。
建造物ではなく「車両」としての扱いがされるため、移動時は車で牽引する必要があります。個人として購入する場合は、普段住まいの住宅として使う以外に、別荘でセカンドハウスとしてトレーラーハウスを利用する人も多いです。
また、トレーラーハウスで生活する場合、住民票の取得も可能です。つまり、トレーラーハウスでも、普通の賃貸や一軒家で生活するのと変わりなく住めるということです。
ただし、トレーラーハウスで住民票が取得できるのは、ある程度の期間その場所に定住することが前提の場合が多いです。
すぐに移動する前提の場合は住民票が取れないことも考えられますので、居住予定の自治体にあらかじめ確認しておきましょう。
移動が比較的容易という点もあり、グランピングやキャンプ場での宿泊施設としても、トレーラーハウスは便利です。自然の中に泊まりたいという需要に応えるため、ホテルがトレーラーハウスを使って海沿いや川沿いなどに宿泊部屋を用意することもあります。
このように、トレーラーハウスはアイデア次第で様々な用途に利用可能です。
- コンテナハウスとは
そもそもコンテナとは、貨物を輸送するために作られた鉄製の箱状の容器で、主に海上コンテナや物資の輸送用に使われているものを指します。
そのコンテナを住居として建築されたものをコンテナハウスと呼びます。海外では「コンテナハウス」ではなく「カーゴテクチャ」や「アーキテナー」と呼ばれることもあります。
コンテナハウスは鉄製で頑丈であり建設にかかるコストが安いということが特徴的です。
海外では輸送用の中古のコンテナを再利用して住居用に使用するケースもあり、さらに費用が比較的安く済む場合もあります。
貨物を輸送するために頑丈に作られているので耐久性・気密性に優れている点でも住居にはピッタリです。またいくつも重ねて建設ができる点も特徴的です。
そのデザイン性の高さから日本でも数年前から注目を集めていて、トレーラーハウスのように住宅のほかにも店舗や商業施設なども見られるようになってきました。
- トレーラーハウスとコンテナハウスの違い
トレーラーハウスとコンテナハウスには
‐移動ができる
‐通常建築に比べると短期間で施工することが可能
‐低価格で建てられる
‐鋼板で作られているので頑丈で地震にも強い
などの共通点が挙げられます。
では、トレーラーハウスとコンテナハウスにはどのような違いがあるのでしょうか。
コンテナハウスはコンテナを利用して建築されたもので建築物とみなされるので、建築確認申請が必要です。また、コンテナハウスの場合施工時には基礎工事を行う必要があります。設置されるコンテナに使われる鋼材が日本のJIS規格に適合しているかなども建築条件になります。
コンテナハウスよりもトレーラーハウスの方が一見家っぽさがありますが、トレーラーハウスは車両扱いとなるため、一定の基準をクリアしていれば建築基準法の建築物には該当しません。
建築確認は不要ですし、タイヤのついたシャーシが土台になるため、設置時に基礎工事を行う必要もありません。万が一地盤に不具合（液状化等）があっても、場所を変えてしまえば問題解決です。
コンテナハウスには世界共通基準で定められた規格があり、基本サイズとして挙げられるのが20フィートと40フィートサイズです。フィートといわれてもピンとこない方がほとんどだと思いますので、20フィートで約7.7畳、40フィートで約16.2畳です。
- トレーラーハウスのメリット
▶税制上の優遇刺される場合がある
トレーラーハウスを車両扱いにするのか建物扱いにするのかでそれぞれに税制上のメリットが異なるのでそれぞれ紹介します。
【トレーラーハウスを車両として扱う場合】
トレーラーハウスは通常の家のように生活するのに十分な建物でありながら、一定の基準をクリアしていることで建築基準法上、“車両を利用した工作物”となり「建物」として扱われません。
建築基準法上、「建物」とは地面に設置されているという条件が必要になります。ですが、土台や基礎がなく、移動可能なトレーラーハウスは、「建物」とはみなされません。
なので、トレーラーハウスを車両として扱う場合には、固定資産税や不動産取得税がかからないのです。ただし、自治体によっては、減価償却費がかかることもありますので、各自治体へ問い合わせてください。
【トレーラーハウスを建物として扱う場合】
建築申請をクリアする仕様とする場合や完全に地面に設置するなど、トレーラーハウスも「建物」の扱いとなり、不動産取得税や固定資産税を納税しなければなりません。
具体的には、以下のような要件を満たすと、トレーラーハウスも建築物に該当します。
・階段や、ベランダが付属していて移動に支障がでる
・給排水や電化製品などの設備の配線配管を、簡単に取り外すことができない
・タイヤが取り外されていて、走行できない
・設置場所から公道までの道路が確保できない
トレーラーハウスの車両扱いのメリットはなくなりますが、トレーラーハウスが建築物となれば、住宅用の土地にかかる固定資産税の軽減措置（200㎡以下の部分は1/6、それ以上の部分は1/3に減額）が適用されるため、この点はメリットです。
トレーラーハウスで税制面のメリットを最大限に活用するには、車両扱いと建物扱いでおさめる税金を実際に比較してみると良いでしょう。
▶市街化調整区域にも設置できる
トレーラーハウスはサイズによって一定の基準を満たしていれば、「建物」に該当しません。市街化調整区域と呼ばれる区域には通常であれば住宅や施設などの建築物を建てる事のできない場所でも車両扱いのトレーラーハウスであれば設置することが可能です。通常建てられない場所に住むことや事業ができるということは大きなメリットになりますよね。
▶売却の見込みがある
トレーラーハウスは中古市場も非常に需要があります。移動が簡単にできるというのもそうですしリフォームが簡単にできる事もあり、中古物件が出てもすぐに売れてしまう程需要があります。万が一手放す事になったとしてもそれなりの金額で売却する事が出来る見込みがあるのでリスクも少なく安心です。
▶外壁や屋根など自由自在
外壁や屋根はガルバリウム鋼板や杉木材などが利用可能でメンテナンス次第では耐用年数は20～30年使用することができます。またそれぞれのパーツでできているためごとにメンテナンスを行えるのもメリットの1つです。
- トレーラーハウスのデメリット
▶運送費用が掛かる
トレーラーハウスは車両扱いですが、エンジン動力をもたないため自走できません。そのため、牽引車両によって設置場所まで牽引して運搬してもらうことになります。設置費用としてある程度の運送費の金額を把握・準備する必要があります。
▶トレーラーハウス＋付属品が必要に
トレーラーハウスには階段やウッドデッキなどの付属品を付けることが可能ですが、このようなパーツを付ける場合にも建築物にならないように配慮が必要です。
あくまでも車両なので“すぐに移動できる”ということを前提にパーツの追加をしていくため、専門の業者への相談が必要になります。
- コンテナハウスのメリット
▶比較的低コストで建築が可能
コンテナハウスの大きなメリットは建築コストが比較的安いことです。とはいっても、輸送用コンテナを安く購入して空間活用する場合、日本ではコンテナが建築基準法に則っていないためそのままでは使えません。建築基準法に準拠する仕様にするには、コンテナ内部に構造躯体を設けたりなど、建築用のコンテナとしてをリメイクする必要があります。
▶工事期間が短い
コンテナハウスは短期間で完成が可能です。コンテナの状態から施工がスタートするため、一般的な施工手順よりは短縮が可能です。設置する際には基礎工事が必要になりますが、数週間程度で終わることがほとんどです。騒音などでご近所に迷惑がかかる時間も軽減できるでしょう。
▶コンテナの連結や重ねることで設置の自由度が高い
箱形のコンテナは狭いのではないかと思われがちですが、意外と自由度が高いこともメリットといえます。コンテナを連結させたり重ねたりすることで自由な空間を作ることが可能です。アイデア次第ではいろいろな組み立てもできますので、外から見たらコンテナが並ぶだけでも、中に入ると広い空間が広がっている構造も面白いですよね。
- コンテナハウスのデメリット
▶コンテナを運び込める道路、立地が必要
コンテナハウスの設置に関して、運び込むことができる立地を探すことが必要です。トラックに積載したコンテナを、クレーンで吊り上げ土地へ設置するには、その作業が可能な土地、空間が必要です。設置予定地付近の道路や立地がコンテナハウスを運び込むのに適しているかどうか、確認してから検討しましょう。
※クレーンで吊り上げて作業が発生するため、電線が近くにある場合はNG。また、道幅が4.5m以上の道路に隣接していることと、電線や高さのある障害物がないかどうかがチェックポイント。
▶輸送費、運送費が高い
コンテナの国内工場での製造については海外のものと比べるとコンテナそのものが高額になると言われている事から、規格内の既製品が現実的な価格帯になります
海外の工場で製作して海上輸送で日本に運ばれてくるケースが多いので、更に設置場所までの運送が必要になります。
▶固定資産税がかかる
コンテナハウスは構造部を固定して地面に接着するため、建築物と見なされるため固定資産税がかかります。
以上のように、トレーラーハウスとコンテナハウスのことについてや、メリットデメリットについてお伝えしました。
いずれの空間も一般的な住宅や店舗とは一線を画すような外観や空間造りができる「ツール」だと思いますので、生活スタイルを変えたい！目立つ店舗を作りたい！など、活用を検討されている場合はお気軽にお問い合わせくださいね。
